◎亢竜悔いあり、盈（み）つれば久しかる可からざるなり。
2021年12月19日日経新聞によれば、世界人口の2割に満たない中国が、主要穀物在庫の過半を買いだめしているとのこと。2022年前半の米農務省推計の中国の世界の在庫に占める比率は、トウモロコシ69％、米60%、小麦51%で、過去10年間で20％増。中国は過去10年にわたって買い占めを続けて来た由。この在庫量は小麦で言えば中国1年半分の消費量である由。
この原因は、中国の米、小麦などの食料生産が、2015年以降漸減していることに加え、農地の分散化や土壌汚染や、農民の都市への流出で元々生産性が低いことと、中国の政権交代（革命）は民衆の飢餓から発生していることだそうだ。
テレビで小銭を国連機関に寄付すれば、発展途上国の子供が助かるみたいなコマーシャルを見るが、その裏で、穀物在庫を積み上げて穀物価格を押し上げ、少額の寄付の意味を無にしようとする動きの国もあるわけだ。
中国の日常の挨拶は「ご飯を食べましたか？」。そんな挨拶の国は他にはない。中国は、最近でも1950年代の大躍進時代、1966年からの文化大革命時代と、国全体が飢えた記憶を残している。平均すると過去4千年民が飢え続けてきた国が、ここに来て世界中から穀物を買い集め、1年半の籠城にも堪え得る穀物在庫を持ったというのは、在庫が今後急減する前兆ではないか。
昇り過ぎたドラゴンは落下するだけという格言が易経にもある。亢竜悔いあり、盈（み）つれば久しかる可からざるなり。これを受け昭和10年に中国南寧の紅卍会（大本教の提携先宗教）の道院でフーチを行ったところ、当時5億人だった中国の人口が○人に激減するという結果が出たという話もある。
ここ2年はコロナのパンデミック騒ぎで経済が停滞したとばかり思われているが、米国の中国政策が敵対に転じ、FEBの金融政策も一気の引き締めに変わろうとしている。東京、埼玉、神奈川の新築マンション平均価格が、8千万、６千万では、普通の職業の人では、持ち家はライフ・プランから真っ先にはずれてしまう。世界的な過剰流動性は、中国都市部の新築マンションの価格を押し上げただけでなく、日本の中流の生活設計も台無しにしてしまったようだ。
鬼城とは、中国の人の住まないマンション群のことだったが、日本にも対岸の火事として飛び火していたわけだ。2年間コロナ以外のことはまともに報道しなかったマスコミの責任も大きい。
ここに来て日本人の平均賃金は過去30年上がっていないという報道が漸くされるようになってきた。非正規労働者の比率が10％から40％に上がったということだが、人材派遣労働者やパートタイマーが増えすぎたのと、それに伴って正規労働者の賃金がマクロ的に押し下げられた部分が大きい。欧米では転職すれば、一般に賃金が下がることはないが、日本では下がるもの。そんな日本でも転職を勧める産業が隆盛な不思議。これでは、過去30年賃金は上がらないのも当然。
ダンテス・ダイジ預言に、「日本が食料危機になってゴルフ場に芋を植える時代が来る」、「日本人は自分の給料・所得を半分にできるかどうかが、日本がソフト・ランディングできるかどうかの試金石となる」というのがあるが、これも考えてみるべきだろう。
2021年12月19日日経新聞によれば、世界人口の2割に満たない中国が、主要穀物在庫の過半を買いだめしているとのこと。2022年前半の米農務省推計の中国の世界の在庫に占める比率は、トウモロコシ69％、米60%、小麦51%で、過去10年間で20％増。中国は過去10年にわたって買い占めを続けて来た由。この在庫量は小麦で言えば中国1年半分の消費量である由。
この原因は、中国の米、小麦などの食料生産が、2015年以降漸減していることに加え、農地の分散化や土壌汚染や、農民の都市への流出で元々生産性が低いことと、中国の政権交代（革命）は民衆の飢餓から発生していることだそうだ。
テレビで小銭を国連機関に寄付すれば、発展途上国の子供が助かるみたいなコマーシャルを見るが、その裏で、穀物在庫を積み上げて穀物価格を押し上げ、少額の寄付の意味を無にしようとする動きの国もあるわけだ。
中国の日常の挨拶は「ご飯を食べましたか？」。そんな挨拶の国は他にはない。中国は、最近でも1950年代の大躍進時代、1966年からの文化大革命時代と、国全体が飢えた記憶を残している。平均すると過去4千年民が飢え続けてきた国が、ここに来て世界中から穀物を買い集め、1年半の籠城にも堪え得る穀物在庫を持ったというのは、在庫が今後急減する前兆ではないか。
昇り過ぎたドラゴンは落下するだけという格言が易経にもある。亢竜悔いあり、盈（み）つれば久しかる可からざるなり。これを受け昭和10年に中国南寧の紅卍会（大本教の提携先宗教）の道院でフーチを行ったところ、当時5億人だった中国の人口が○人に激減するという結果が出たという話もある。
ここ2年はコロナのパンデミック騒ぎで経済が停滞したとばかり思われているが、米国の中国政策が敵対に転じ、FEBの金融政策も一気の引き締めに変わろうとしている。東京、埼玉、神奈川の新築マンション平均価格が、8千万、６千万では、普通の職業の人では、持ち家はライフ・プランから真っ先にはずれてしまう。世界的な過剰流動性は、中国都市部の新築マンションの価格を押し上げただけでなく、日本の中流の生活設計も台無しにしてしまったようだ。
鬼城とは、中国の人の住まないマンション群のことだったが、日本にも対岸の火事として飛び火していたわけだ。2年間コロナ以外のことはまともに報道しなかったマスコミの責任も大きい。
ここに来て日本人の平均賃金は過去30年上がっていないという報道が漸くされるようになってきた。非正規労働者の比率が10％から40％に上がったということだが、人材派遣労働者やパートタイマーが増えすぎたのと、それに伴って正規労働者の賃金がマクロ的に押し下げられた部分が大きい。欧米では転職すれば、一般に賃金が下がることはないが、日本では下がるもの。そんな日本でも転職を勧める産業が隆盛な不思議。これでは、過去30年賃金は上がらないのも当然。
ダンテス・ダイジ預言に、「日本が食料危機になってゴルフ場に芋を植える時代が来る」、「日本人は自分の給料・所得を半分にできるかどうかが、日本がソフト・ランディングできるかどうかの試金石となる」というのがあるが、これも考えてみるべきだろう。